« 検索結果一覧に戻る  
m-キシレンICSC: 0085 (4月 2024)
1,3-ジメチルベンゼン
m-メチルトルエン
m-キシロール
CAS登録番号: 108-38-3
国連番号: 1307
EINECS番号: 203-576-3

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 引火性。  25℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。  裸火禁止、火花禁止、禁煙。  25℃以上では、密閉系、換気、および防爆型電気設備。 帯電を防ぐ(例えばアースを使用)。  水噴霧、粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

   
  症状 予防 応急処置
吸入 めまい。 嗜眠。 頭痛。 吐き気。  局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 医療機関に連絡する。 
皮膚 皮膚の乾燥。 発赤。  保護手袋。  少なくとも15分間多量の水で洗い流した後、汚染された衣服を脱がせ、再度洗い流す。 洗い流してから水と石鹸で皮膚を洗浄する。 
充血。 痛み。  安全眼鏡または顔面シールドを着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取 灼熱感。 腹痛。 他の症状については、「吸入」参照。  作業中は飲食、喫煙をしない。  口をすすぐ。 吐かせない。 医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・個人用保護具:空気中濃度に応じた有機ガスおよび蒸気用フィルター付マスク
・換気
・すべての発火源を取り除く
・この物質を環境中に放出してはならない
・漏れた液やこぼれた液を、密閉式の容器にできる限り集める
・残留液を、砂または不活性吸収剤に吸収させる
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

flam;flamecancer;health hazexcl mark;warn
引火性液体/蒸気
飲み込んで気道に侵入すると、生命に危険のおそれ
皮膚に接触または吸入すると有害
皮膚および眼刺激
長期または反復曝露による中枢神経の障害のおそれ
水生生物に有害 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):3; 国連包装等級(UN Packing Group):III 

貯蔵
・耐火設備
・元の容器でのみ貯蔵
・強酸化剤および強酸から離しておく
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
 
包装
 
m-キシレン ICSC: 0085
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、無色の液体。 

物理的危険性
流動、撹拌などにより、静電気が発生することがある。 

化学的危険性
強酸および強酸化剤と反応する。 

化学式: C6H4(CH3)2 / C8H10
分子量: 106.2
・沸点:139℃
・融点:-48℃
・比重(水=1):0.86 (20℃)
・水への溶解度(25℃) :0.174 g/l (ごくわずかに溶ける)
・蒸気圧:0.8 kPa (20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):3.7
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):1.02
・引火点:25℃ (c.c.)
・発火温度:540℃
・爆発限界:1.0-7.0 vol%(空気中)
・log Pow (オクタノール/水分配係数):3.20
・粘度:0.58 mPa/s (25℃)
・導電率:0.086 pS/m  


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:吸入、経皮および経口摂取。 

短期曝露の影響
本物質は、眼、皮膚および気道を刺激する。 液体を飲み込むと、肺に吸い込んで化学性肺炎を起こすことがある。 中枢神経系に影響を与えることがある。 機能障害を生じることがある。 

吸入の危険性
20℃で気化すると空気が汚染されて、 やや遅く有害濃度に達する。 

長期または反復曝露の影響
皮膚の脱脂を起こし、乾燥やひび割れを生じることがある。 中枢神経系に影響を与えることがある。 動物試験では人で生殖・発生毒性を引き起こす可能性があることが示されている。 


許容濃度
TLV: 100 ppm (TWA); 150 ppm (STEL); A4(人における発がん性が分類できていない物質); BEI (生物学的曝露指標)記載あり;.
EU-OEL: 221 mg/m3, 50 ppm (TWA); 442 mg/m3, 100 ppm (STEL); (皮膚); 

環境
・水生生物に対して有害である
 

・曝露の程度によっては、定期検診を勧める
・このカードに記載された勧告事項は工業用キシレンにも適用される 

付加情報
  欧州分類
 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2021